名刺制作の方針
ホームページを立ち上げる。
ビジネスでは当たり前のこの行為に、どうしても心に引っかかるものがあり「それ」が解消しないことにはホームページを立ち上げても意味がないと思っていました。
それは、
「名刺だけで受注できる」と
講演やセミナー、書籍でも言っているのにホームページで受注することは、自分の受注スタイルを否定しているのではないかという矛盾でした。
現在、名刺制作をホームページ受注している方々は大勢います。
そして、それぞれに自分の名刺制作がどんなにすばらしいかを語っていますが、
そのホームページを見て思うことは
「名刺だけで仕事を取ってないじゃん!」
という気持ちでした。
「日本一の名刺クリエイター」を名乗っている美大卒業したての娘だったり、
広告やマーケティングの経験もないのにDTPのスキルだけで「名刺アドバイザー」
を名乗ったり、他のツールを販売したいがための抱き合わせで名刺を作っている
「販促コンサルタント」・・など、とにかくホームページから、自分の仕事を取ろうと
躍起なっている滑稽さに目も当てられません。
そんな矛盾だらけの仕事スタイルを行っている方々と、同じ土俵で相撲を取ったとしても果たして自分の理想とする
「名刺交換だけで仕事が取れる世の中」
を実現できるのか8年ず~っと考えていました。
怖かったのは
「結局、福田さんもホームページで集客やってんじゃん!」
という言葉と共に
「名刺なんかで仕事は取れない」と認識されることでした。
そんなある日のことです。
「福田さんは、名刺の受注をどうやって受けているの。」
という質問を受けました。
「僕は名刺交換と紹介だけで名刺の仕事を受けています。」
と、自信満々で言うと、
「折角、福田さんは良い仕事をしてるのに、手の届く範囲の人だけを対象にしてるなんてもったいない。福田さんの仕事を、欲しい人にきちんと伝えないと、欲しい人たちがずっと迷惑してしまうよ。」
と言われたんです。
この言葉、ものすごくショックでした。
結局自分も心のベクトルがお客さんではなく、自分自身の満足を得るためだけに行動していたんじゃないのか?
本当に悩んでいる日本中のお客さんにきちんと向き合っていない、自分の独りよがりだったんだと思い知らされました。
この反省を踏まえて「名刺交換だけで仕事が取れると、ストレスのない世の中になる」の実現を早めるためにホームページで広く告知しようと思いました。
僕のサービスが欲しい人に届けたい気持ちと、小手先の名刺クリエイターが跋扈している現状を何とかしたいという思いも生まれたからです。
このホームページでは、
・自らの経験を元に導き出した「仕事が取れる名刺の作り方」のセミナーの案内。
・いますぐ仕事が取れる名刺が欲しい人のために「絶対受注名刺の作成」受付。
・営業効率化アップのための書籍やツールの販売
をメインにお伝えしていきます。
名刺とは。自分の使命を伝えるツールです。
使命を伝えずして仕事が取れることなどありません。
ですから、私がお役に立てるのは
「なんのためにこの仕事をしているのか」を伝え、それに共感した方々とだけ仕事をしたいと思っている方になります。
このホームページにより、使命を伝えたい全国の方のためにこれからの時間を使っていこうと思います。
ぜひ!名刺で仕事を取ってください!
■「絶対受注名刺はここが違います」
・大手広告代理店とマーケティング会社出身の作者が自ら作成するので、デザインから購買行動まで繋げる導線構築レベルが違います。また、あなたの使命をコンサルティングで引き出すために、あなたの分身そのものが出来上がります。
・クリエイターの名刺はデザインだけに言及されるため、仕事が取れる要素については説明されることはありません。また、文章で構築される名刺を良しとしませんし、作りたがりません。
・印刷会社出身者は、印刷の仕上がりは完璧です。ただし、デザイン面の工夫に留まるので名刺で仕事が取れるのかを理論立てて話せることは少ないでしょう。
・営業マン主宰のものはインパクトのある名刺事例に留まり、そのままパクッて名刺作成をしても、名刺から仕事が来ることはありません。むしろ、「おもしろ名刺」として名刺だけが話題になり、話術でカバーしなければなりません。結局セールストーク頼りです。
・ホームページに「ブランディングのための名刺制作」を掲げて、30万円以上の料金を請求する経営コンサルタントは、自分でデザインもキャッチコピーも作ることなく、提携先のデザイン会社に丸投げです。経営コンサルタント自身、クリエイティブ制作のスキルはありません。
だからこそ、日本で初めて「仕事が取れる」を言及し、体系立てた名刺に特化した専門ノウハウは、使命を伝えて仕事を取りたい方にとって意味があるのです。
絶対受注ツールサービスメニュー
(話べた・営業にストレスを感じている方、営業力を強化したい法人にお役に立てます)